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FTXトレーディング経営破綻

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このトピックには0件の返信が含まれ、1人の参加者がいます。1 年、 11 ヶ月前 koro さんが最後の更新を行いました。

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    koro
    キーマスター

    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
    11月相場は中小型材料株が動く?!

    【コロ朝セミナー】2022年11月特別編 相場の福の神参上(ダウンロード)

    『相場の福の神』藤本誠之氏 株式セミナー

    7月にはマイクロ波化学(800円台)で大化け候補と取り上げています。

    2022年11月12日(土)14:20~16:50開催(開場14:10)

    2022年最終盤 舞い上がる注目銘柄

    訴える何かのある企業・・・

    週明け狙えそうな銘柄&決算ギャンブル

    ビデオダウンロード(後払い)ですぐご覧いただけます。

    お申し込み・詳細⇒ https://www.directform.jp/form/f.do?id=82637018537d526
    ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

    おはようございます。

    今日は新聞休刊日で少しゆっくりできます。

    週末の株式セミナーは藤本誠之さんでした。

    スケジュールでは本日で企業決算がほぼ終了。
    新規株式公開(IPO)も少なく、ここからの3週間は、
    個別銘柄の選択で、かなりのパフォーマンスの差が出てきそうですね。

    しっかり秋の実りをおいしくいただきましょう!!

    ◎FTXトレーディング経営破綻

    2022年11月14日(月)晴れ 新聞休刊日

    ・岸田文雄首相は13日、訪問先のカンボジアの首都プノンペンで韓国の尹錫悦(ユン・ソンニョル)大統領と首脳会談に臨んだ。
     日韓首脳の正式な対面での会談は2019年12月以来およそ3年ぶり。
     懸案の元徴用工問題について早期に解決する方針で一致した。
     ミサイル発射を続ける北朝鮮について協議し非難した。

    ・米中間選挙で与党・民主党が連邦議会上院の多数派を維持し、政府高官や裁判官の人事を承認する権限を確保。
     多数派の行方を決した激戦州でトランプ前大統領が推薦した野党・共和党候補が相次ぎ敗れ、
     2024年の次期大統領選をにらむ同氏に遠心力が働く可能性がある。
     バイデン大統領は選挙戦で人工妊娠中絶の権利擁護や民主主義の危機を訴え、
     若い世代や女性に投票を呼びかけ続けた戦略が奏功した面がありそうだ。

    ・米国のバイデン大統領は14日の習近平国家主席との会談で航行の自由を尊重し、脅迫行為を停止するよう求める方針。
     軍事衝突を望まない立場も重ねて伝える。
     リバン大統領補佐官(国家安全保障担当)が13日、米中首脳会談について
     「時間に制限を設けているわけではないが数時間ぐらいに及ぶだろう」と述べた。
     バイデン氏が2021年1月の大統領就任後、習氏と対面で会うのは初めて。

    ・バイデン氏はプノンペンで記者団に対して習氏との会談をめぐり
     「どこにレッドライン(越えてはならない一線)があるのか、今後2年間にわたって
     お互いにとって最も重要なことはなにかを理解する」と言及した。
     「私はいつも彼と率直な議論をしてきた」とも話した。

    ・三菱重工 <7011> [終値5216円] 現金創出力を改善。
     エネルギー危機などを背景にガスを燃料とする高効率な発電用タービンの受注などが好調なため。
     株価は次世代型原発への先行期待もあるが、直近はガス火力という現実解が本業に貢献する。
     脱炭素の流れで石炭火力ビジネスの先細りリスクは避けられない。タービンの水素発電への転換など、
     脱炭素「移行期」に成長を見据える事業開拓は時間との闘いを迫られる。

    ・民間企業の今冬の1人当たりボーナス支給額が前年冬に比べ1.2~3.1%増えるとの予測を、民間シンクタンクなど6社が公表。
     新型コロナウイルス禍が和らいで業績が改善したのが要因。
     冬季としては2年連続でアップし、増加率は前年冬(0.1%増)よりも拡大する見通し。

    ・ブロックチェーン技術を駆使してデジタル作品の所有権を提供する「非代替性トークン(NFT)」は、
     近年の投資ブームに陰りが見えている。
     提唱者たちには残念な形ながら、この資産クラスはパフォーマンス面で不安な兆候をのぞかせ、取引が落ち込んでいる
     ほとんどのNFTは仮想通貨「イーサ」で売買され、これらの売買の正当性を保証するのは
     ブロックチェーン・プラットフォームの「イーサリアム」となる。
     そのイーサは今年に入って価格が急落。
     1年前に3兆ドル近くだった全ての仮想通貨の時価総額も、足元は1兆ドル前後にとどまっている。

    ・米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を11日に申請した暗号資産(仮想通貨)交換業者FTXから、
     少なくとも10億ドル(約1400億円)の顧客資金が消失している。
     関係者らはロイターに対して、サム・バンクマンフリード最高経営責任者(CEO)が、
     FTXから同氏が個人保有する投資会社アラメダ・リサーチに、100億ドルの顧客資金を密かに移したと指摘した。

    ・世界的な暗号資産(仮想通貨)交換業者であるFTXトレーディングが経営破綻。
     負債総額は数兆円規模とされ、急成長する仮想通貨ビジネス界で過去最大の破綻劇となった。
     連鎖的な経営悪化への警戒から「仮想通貨界のリーマン・ショック」と指摘されるが、
     2001年のエンロン事件のような巨額不正会計の色彩もある。

    ・ビットコインなど仮想通貨の市況は総崩れ。
     全体の時価総額は7日から11日までの5日間で150兆円弱から110兆円強まで25%も下落。
     21年11月の直近ピーク時と比べると市場規模は約4分の1に縮小した。
     それが「仮想通貨界のリーマン危機」とまで評されるのは、連鎖的な信用不安が発生しているからと。

    ・「320億ドルの企業価値がある」と極めて高く評価されたFTXには、
     セコイア・キャピタルなど大手ベンチャーキャピタル(VC)が相次いで出資してきた。
     にもかかわらずFTXは投資家側から取締役を受け入れず、密室での企業統治が顧客資産の不正流用を招いた可能性が高い。
     VCはFTXを売買手数料で安定収益を上げる「取引所」とみていたが、実際はそうではなかった。
     投機的な仕組みで集めた資金が実際にどう使われたか不透明で、
     160億ドルという巨額の顧客資産の多くが利用者に戻らない可能性がある。 

    ・アリババ・グループ・ホールディングなど中国の電子商取引会社が開催した世界最大のオンラインセール「独身の日」は、
     調査会社によると最終日11日前半の売上高が4.7%減少した。

    ・米アップルのサプライヤーである台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業は、
     インドのiPhone工場の人員を今後2年間で4倍にする計画。
     鴻海の中国・鄭州工場は厳格な新型コロナウイルス規制で生産が混乱しており、
     アップルは「iPhone14」 と「iPhone14 Pro Max」の出荷台数が従来の想定より少なくなるとの見通しを示している。
     鴻海はインド南部の工場従業員を今後2年間で5万3000人増やし7万人とする計画。
     鄭州工場の従業員数(20万人)との比較では少ないが、中国からインドに生産をシフトするアップルの取り組みの柱となる。

    ・娯楽大手ウォルト・ディズニーが、採用凍結と人員の一部削減を計画。
     ロバート・チャペック最高経営責任者(CEO)は、同社幹部にメモを送り、
     コスト管理を理由に、対象を絞った採用凍結を行うほか、「若干の人員削減」を見込んでいることを明らかにした。

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    11/12(土)【コロ朝セミナー】2022年11月特別編 相場の福の神参上(ダウンロード)
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    12/10(土)【コロ朝セミナー】馬渕治好氏 特別講演会(東京・茅場町)
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    ・ウクライナ、ゼレンスキー大統領11日、3月からロシアの占領下にあった南部ヘルソン州の州都ヘルソンに
     ウクライナ軍特殊部隊が入り、主力部隊も同市に近付いていることを明らかに。
     ウクライナ軍が南部の要衝、ヘルソンの奪還に事実上成功した形で、プーチン政権が政治的打撃を受けるのは確実。

    ・バイデン米大統領10日に外遊開始。
     14日にインドネシアで行う中国習近平国家主席との初の対面会談注目。
     お互いの「レッドライン(譲れない一線)」を探る。

    ・百貨店の経営環境は総じて厳しい。
     全国の売上高は長期低落傾向で、バブル期のピークと比べると半分以下に落ち込み、地盤沈下に歯止めかからない。
     地方中心に店舗の淘汰が進み、訪日外国人(インバウンド)の需要も激減。

    ・東芝 <6502> [終値4950円]の経営再建を目的とした再編案の選定が詰めの段階に入っっている。
     日本産業パートナーズ(JIP)案は銀行団からの融資の確約を得ておらず、完全とは言い難い。
     なお曲折が予想される。

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    週末は【銘柄研究】配信中⇒ http://www.koronoasa.com/info/

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    ※記事の後ろの記号は、◎(好材料大)〇(好材料)▲(悪材料)×(悪材料大)など。
    ただし、好材料も目先買い物が強すぎるとか、織り込み済みの場合は寄り付き後売られたり、売り気配になる場合も。
    同様に悪材料も同じような状況になる場合もございますので注意が必要です。

    —————————————————————————————

    第三者割当 

    Retty <7356> [終値218円]290万4000株 236円 12/16 割当先 平尾丈じげん代表 じげん
     

    株式分割

    I-ne <4933> [終値5260円]11/30  1株→2株

    自己株処分

    東亜道路 <1882> [終値5980円]1万6600株 6030円 処分日11/29 処分先 ナガワ

    自己株式消却

    日本基礎技術 <1914> [終値416円]150万株 11/30 

    帝国電機 <6333> [終値2065円]90万株 11/25 

    電機興業 <6706> [終値2409円 +41円]198万4545株 11/30 

    応用地質 <9755> [終値2202円]100万株 11/25 

    立会外分売

    デリカフーズ <3392> [終値510円]11/21-25 40万株

    アクセスグループ <7042> [終値792円]11/25-29 9万株

    TOB(公開市場買い付け)

    住友精密 <6355> [終値2592円]買い手住友商事 買い付け価格 3650円 期間 11/14~12/26

    新規公開株

    銘柄 (コード/市場)  公募価格 注目度 主幹事証券 

    11/15 ベースフード (2936/東G) 800円 A 三菱
    完全栄養食の開発・販売

    11/15 ポパー (5134/東G) 700円  B 大和
    教育事業者用SaaS型業務管理プラットフォームの開発・提供

    —————————————————————————————
    (今日の一言)

    週末の海外NY株式市場は、続伸。
    10月消費者物価指数(CPI)の伸びが鈍化したことで米利上げペースが減速するとの観測で上昇した前日の流れを引き継ぐ。

    この日は、暗号資産(仮想通貨)交換業者FTXが米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用を申請したと発表。
    市場はやや神経質になった。

    アマゾン・ドット・コムは4.3%上昇、アップルとマイクロソフトも1%を超えて上昇し、ナスダックの上昇を主導した。

    フィラデルフィア半導体指数(SOX)は大幅続伸。

    ニューヨーク商品取引所(COMEX)の金先物相場は続伸。
    中心限月12月物の清算値(終値に相当)は今年8月以来約3カ月ぶりの高値を付けた。
    週間ベースでは、92.8ドル(5.5%)の上昇。

    ニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場は石油輸入大国である
    中国の景気回復に伴うエネルギー需要増加の期待を背景に続伸。
    週間ベースでは3.9%下落。

    アップル(+1.93%)グーグル(+2.72%)メタ(旧フェイスブック)(+1.03%)アリババ(+1.43%)エヌビディア(+3.66%)
    ネットフリックス(+5.51%)アマゾン・ドット・コム(+4.31%)バイオジェン(-0.43%)バークシャー(+2.15%)
    マイクロソフト (+1.70%)ズーム(+7.41%)テスラ(+2.75%)ラッセル2000(+0.79%)HTG(ハイイールドファンド)(+0.35%)
    (米国株の下落の予兆は小型株やハイイールドファンドからの資金流出から始まる傾向もあり価格追加)

    3市場(NYSE、MKT、ナスダック取引所)出来高は約135億株、過去20日間平均約120億株。

    週間ベースでは、ダウは4.1%高、ナスダック総合指数は8.1%高、S&P500種指数は5.9%高、それぞれ2週ぶり反発で取引を終えた。

    欧州株式市場の主要3指数は英国FT100指数は反落、独DAX、仏CAC40株価指数は続伸。
    FT100は第3・四半期の国内総生産(GDP)統計を受け英ポンド相場が上昇したことが重しに。
    独仏は、米連邦準備理事会(FRB)の利上げ減速観測と中国の新型コロナウイルス規制緩和を好感。

    週末11日の東京株式市場で日経平均(+2.98%)は3日ぶり大幅反発。
    東証株価指数(TOPIX)(+2.12%)も3日ぶり大幅反発。

    東証マザーズ(+3.41%)は3日ぶり反発、東証スタンダード市場指数(+0.94%)は3日ぶり反発、
    東証グロース市場指数(+3.31%)は3日ぶり反発で終了。

    東証プライム出来高は17億4368万株、売買代金は4兆8749億円。(ミニSQ含む)
    東証プライム騰落数は値上がり1,260(68%)銘柄、値下がり517(28%)銘柄、変わらず59(3%)銘柄に。

    東証スタンダード出来高は2億6647万株、売買代金は1103億円。
    東証スタンダード騰落数は値上がり738(52%)銘柄、値下がり490(34%)銘柄、変わらず136(9%)銘柄に。

    東証グロース出来高は1億4961万株、売買代金は1616億円。
    東証グロース騰落数は値上がり348(70%)銘柄、値下がり120(24%)銘柄、変わらず23(4%)銘柄に。

    東証プライム業種別ランキングでは25業種上昇、8業種下落に。
    値上がり上位は、電気機器、サービス、化学、ゴム製品、精密機器、機械、金属製品、その他金融業、非鉄金属、・・・
    値下がり上位は、空運業、水産・農林業、食料品、陸運業、銀行業、その他製品、建設業、電気・ガス業。

    東証プライム値上がり上位は、日医工 <4541> [現在362円 +80円]オプトラン <6235> [現在2667円 +500円]
    ペプチドリーム <4587> [現在1815円 +312円]ギークス <7060> [現在920円 +150円]

    値下がり上位は、ベネフィットジャパン <3934> [現在1340円 -173円]H株インバース <1573> [現在12730円 -1515円]
    アリアケジャパン <2815> [現在4905円 -495円]富士石油 <5017> [現在274円 -27円]

    日経平均株価は3日ぶりに大幅反発。
    朝方は、10日発表の米10月消費者物価指数(CPI)が市場予想を下回り、
    米連邦準備理事会(FRB)による利上げペースの減速が期待され、米国株式が急反発を受け、買い優勢で始まった。
    先物買いを交えて上げ幅を拡大し、前場中盤には一時2万8329円(前日比883円高)まで上昇。

    その後は、利益確定売りに伸び悩んだが、下値は限定され、引けにかけて2万8200円近辺で推移。
    後場はグロース(成長)株中心に物色が続き、終盤にかけて引き締まった。
    心理的なフシ目となる2万8000円を超えるのは9/13以来約2カ月ぶり。

    日経平均は800円超(2.98%高)値上がりしましたが、全面高ではなく、決算期特有の動きとも・・・
    業種別でも25業種上昇、8業種下落に。

    マザーズ指数は、大幅反発。
    米国市場の大幅高を受けて東京市場が全面高となっており、リスク許容度の高まりを受けてグロース市場にも大幅上昇。

    週間ベースでは、日経平均株価は、3.9%高、3週続伸(累計5.1%上昇)、
    東証株価指数(TOPIX)は3.3%高、3週続伸(同5.1%上昇)東証プライム市場指数は3.3%高、3週続伸(同2.8%上昇)。
    東証マザーズ指数は4.0%高、2週ぶり反発、東証スタンダード市場指数は1.8%高、4週続伸(同3.2%上昇)、
    東証グロース指数は3.9%高、2週ぶり反発、東証REIT指数は1.5%高、2週ぶり反発で終了。

    ソフトバンクグループ(SBG)<9984> [終値6953円]成長回帰への道を見いだせずにいる。
    11日、2022年7-9月期連結決算、3兆336億円の黒字(前年同期は3979億円の赤字)。
    中国・アリババ集団の株式放出による一連の取引で差し引き約4兆3000億円の利益を計上したことが影響した。
    一方で、人工知能(AI)関連の新興企業に投資するビジョン・ファンドは赤字が続く。
    低利で巨額資金を調達し、高リスクの企業に振り向ける投資手法は通用しにくくなっている。

    市場の評価が気になるところです。
    週末(11日夜のPTS)は6564円(389円安)となり、シカゴ225先物での下落(150円安)の一因かとも。
    日経平均の1株利益(EPS)にも影響かと・・・。

    続きの個別銘柄等は【コロ朝プレミアム】に掲載済
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    本日で決算発表がほぼ終了いたします。
    15日以降は、材料不足から、中小型材料株に注目する向きも多くなりそうなところです。

    個人投資家にとって、実りのある1カ月になるようなところです。
    アノマリーでも、10月、もしくは11月からの3カ月投資が、年間の3カ月投資で最も高いパフォーマンスとなる傾向です。
    少し勇気をもって、頑張っていきましょう!!

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    【コロ朝セミナー】2022年

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