カリスマ投資家、逆張りに傾斜

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【コロ朝セミナー】馬渕治好氏の世界から見た株式金融市場（東京・茅場町）

2023年3月11日（土）14：30～16：50（開場　14：20）

今後の世界経済・市場展望

馬渕さんが感じている未来予想図

会場　東京都中央区日本橋茅場町1丁目11-3 岡本ビル3階

講師：馬渕治好　（ブーケ・ド・フルーレット代表）

ビデオ・ダウンロード（後払い可能）でもご覧いただけます。

お申し込み・詳細 ⇒ https://www.directform.jp/form/f.do?id=5963e4ae0ba5a38　
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おはようございます。

鶏卵の価格上昇と、供給不足が顕在化。
高病原性鳥インフルエンザの感染拡大、養鶏の殺処分により供給量が大幅減少。
企業や家計への負担が増している。

卵料理のお店は大変ですね。
オムレツ・オムライス、親子丼・・・

あっキューピーも卵ですね。

◎カリスマ投資家、逆張りに傾斜

2022年2月21日（火）　晴れ

・バイデン米大統領が20日、ウクライナの首都キーウ（キエフ）を予告なしに訪問し、同国のゼレンスキー大統領と会談。
　ロシアの侵攻開始から1年を前に「世界各国が連合を組む」と支援継続に向けた国際社会の結束を強調した。
　バイデン氏のウクライナ訪問は2022年2月のロシアによる侵攻開始以降、初となる。
　サリバン米大統領補佐官（国家安全保障担当）は20日、記者団にバイデン氏のウクライナ訪問について
　ロシアに事前通告していたと明らかにした。
　「衝突回避の目的だった」と話し、ロシア側の反応に関してはコメントを控えた。

・岸田文雄首相は20日、都内で講演し、ロシアの侵攻を受けるウクライナに55億ドル（7370億円）の追加財政支援をすると表明。
　「生活基盤を奪われた人々や破壊されたインフラの復旧など依然、支援を必要とする」と強調した。
　首相は今回のオンライン首脳会議で初めてG7の議長を務める。
　ロシアへの制裁を維持・強化していく必要性や、ウクライナへの支援を続ける方針を確かめる。

・東レ　<3402> ［終値801.9円］2026年度をめどに名古屋市に「空飛ぶ車」などの素材を開発する拠点を設ける。
　人工知能（AI）を活用して研究体制を効率化し、機体の軽量化につながる炭素繊維材料を開発する。
　空飛ぶ車は自動運転車と並ぶ次世代の移動手段。
　30年に世界で30兆円まで拡大するとみられており、成長市場を見据えた素材や部品の開発競争が本格化してきた。
　専用の開発拠点を他社に先駆けて設け、コストなどを抑えた新たな素材を開発することで成長市場を取り込む。
　経済産業省によると、空飛ぶ車の関連市場は30年に30兆円を超える。

・育児支援、多様な働き方とズレ 出産を機に退職→再就職なら　総額、育休取得者の1割
　働き方の多様化に育児支援が追いついていない。
　民間の調査では、出産を機に退職して再就職するといった場合、
　企業などの育児休業を利用する人と比べて支援総額が10分の1程度になるとの試算がある。
　学び直しによる転職などで労働市場を流動化しつつ、出生率を高めていくためには新たなニーズに対応した支援が急務に。

・短距離弾道ミサイル2発を発射。
　18日の大陸間弾道ミサイル（ICBM）に続く発射で多様なミサイルを実際に撃ち込む訓練を重ねた。
　米国と韓国を核攻撃する実戦的な能力を誇示する狙いがうかがえる。
　米国が北朝鮮包囲網づくりで国際社会を主導できないでいる間に、北朝鮮は着々とミサイル発射技術を高めている。

・中国人民銀行（中央銀行）は20日、事実上の政策金利と位置づける最優遇貸出金利（LPR、ローンプライムレート）を据え置いた。
　金利を下げても住宅需要の刺激効果などが限定的で、景気回復を支えるため銀行への資金供給の拡充に注力する。
　市場に出回る中期資金を2月に1990億元（約3兆9000億円）増やした。銀行に不動産などへの融資拡大を促す。
　政府は住宅不況への対策として不動産開発企業への資金支援も強化している。
　開発企業向けの融資も全体の貸し出しが伸びる一因とみられる。

・中国株式市場では期待先行での買いに陰りが見えてきた。
　香港を通じた2月の外国人の買い越しは20日時点で226億元（約4400億円）と
　単月で過去最大を記録した1月（1413億元）から大幅に縮小。
　足元では不動産や個人消費など中国のファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）の厳しさが改めて意識されている。
　個別銘柄では不動産関連株の下落が目立つ。

・海外投資家による日本国債売りが止まらない。1月の売越額は過去最大。
　足元でも金利は上昇しており、植田和男氏が日銀総裁就任後に金融緩和縮小に動くとみる海外勢が国債売りを続けている。
　植田氏は24日に衆院で所信聴取に臨む。国債売りを続ける市場とどう向き合うか。就任前から試練に直面する。

・植田和男氏が所信聴取で市場機能の悪化にどのような認識を示すかは焦点のひとつ。
　市場機能に配慮する姿勢を示すと、政策修正観測が高まる可能性がある。
　植田氏は就任前から市場との緻密な対話が求められることになる。

・ロシアのウクライナ侵攻後に急騰した商品価格が総じて下落に転じている。
　侵攻1年を前に主な国際商品19品目の価格を調べたところ、約7割の14品目が侵攻直前を下回った。
　ロシア産の供給減少懸念が代替調達の進展などで後退。
　ただ東西で供給網の分断が進んだ品目は高止まりしやすく長期では水準が高い。
　中国の景気回復が上昇圧力となり、インフレ沈静化は予断を許さない。

・岸田文雄首相は20日、首相官邸で開いた「こども政策の強化に関する関係府省会議」に初めて出席。
　低迷が続く出生率を巡り「日本の少子化トレンドを何とか反転させたい」と語った。

・マイナンバーのように国民一人ひとりに番号を割り振り、行政サービスに生かす番号制度の先進国は北欧諸国。
　それぞれの番号と給与や年金、寄付金などの個人情報とがひも付き、
　例えばデンマークでは税の確定申告が書類の承認だけですぐに終わる。
　北欧は行政手続きの7割がオンラインですむとの調査もあり、1割にとどまる日本との差は大きい。
　医療でも患者が番号で管理され、医療機関は病歴や服薬の情報を見られる。
　学校や保育所、幼稚園も情報が連携していて、これらの機関からのお知らせもオンラインで届く。
　引っ越し時の住所変更も政府のポータルサイトで申請すれば、金融機関などに自動で届く。

・海藻などの海洋植物を育て、二酸化炭素（CO2）を吸収させる「ブルーカーボン」事業が全国の港湾に広がりつつある。
　国内の大手企業が地元関係者と連携し、藻場の整備を進めている。
　温暖化抑制の効果は世界的に注目を集め、日本も脱炭素への有力な手段に位置づける。
　国土交通省は全国の港湾で調査に乗り出し、普及につながる制度を検討する。
　日本製鉄　<5401> ［終値3097.0円］2022年秋に北海道増毛町や三重県志摩市など全国6カ所で、
　漁業協同組合をはじめとした地元関係者と組んで藻場の整備に乗り出した。
　ENEOSHD　<5020> ［終値462.6円］も大分、山口両県でウニの食害で減少していた藻場の回復に取り組んでいる。
　Jパワー　<9513> ［終値2154円］や住友商事　<8053> ［終値2361.5円］、
　商船三井　<9104> ［終値3420円］など幅広い業種の大手がブルーカーボンに関連したプロジェクトに参画している。
　政府は50年までに温暖化ガスの排出を実質ゼロにする方針をかかげる。
　四方を海に囲まれた日本で港湾の脱炭素は重要なテーマとなる。

・生命保険会社が外国債券の売却を急いでいる。
　米ドルなど為替リスクをヘッジ（回避）するコストが上昇し、実質利回りを食い潰しているため。
　2022年12月単月の売越額は2.2兆円強と統計を遡れる05年以降で最高で、通年でも11兆円強と最も多かった。
　日本の金利上昇で資金を国内へ回帰させるかが今後の焦点。
　日銀　<8301> ［終値25300円］の大規模緩和の修正をにらみながら資金計画を見直すことになりそうだ。
　野村証券　<8604> ［終値565.8円］小清水直和シニア金利ストラテジスト
　「生保が国内の超長期債の買い入れを進めれば、他の投資家にとっての安心材料となり、
　20年や30年といった超長期の金利水準の安定につながる可能性がある」と指摘する。

・金融庁が明治安田生命保険に立ち入り検査する方針を固めたことが20日判明。
　同社は2022年に営業職員による着服などの不祥事を公表。
　営業職員を適切に管理できる体制が整っていたか調べる。
　行き過ぎた節税が問題となっていた「節税保険」の募集状況などもあわせて確認する考え。
　金融庁が生命保険会社に対して立ち入り検査するのは22年秋のエヌエヌ生命保険以来となる。

・暗号資産（仮想通貨）交換業大手FTXトレーディングが破綻して3カ月が経過。
　顧客資産を投資会社に流用し、創業者は詐欺罪などに問われた。
　米国法人には大手ベンチャーキャピタル（VC）も出資していたが、名うての投資家はずさんな経営体制を見抜けず。
　同社創業者サム・バンクマン・フリード氏は情報を隠すすべを覚えてしまったのかもしれない。　
　時間をかけては出資のチケットを手にすることができず、査定に何重のフィルターをかけるのは難しくなったのではないか。

・セブン銀行　<8410> ［終値269円］20日、ATMで発行したQRコードをスマートフォンで読み取る新しい本人認証の仕組みを開発。
　同行のアプリの登録手続きなどで提供を始め、他の金融機関やキャッシュレス事業者などにも認証手段として提供する。
　偽サイトで個人情報を入力させるなどの不正被害が相次ぐなか、本人認証の代替手段の一つになるとみて普及をめざす。

・カリスマ投資家、逆張りに傾斜　昨年末、金融引き締め警戒下で　米ハイテク・中国関連買い
　米国の著名投資家が逆張り姿勢を強めている。
　2022年末にかけて急速な金融引き締めを警戒して調整色を強めた米ハイテク株に買いを入れ、中国関連の銘柄にも手を伸ばしていた。
　世界の株式相場が直近の安値をつけて反転した10-12月期、
　カリスマ投資家は経済の先行き不透明感が強いなかでもリスクを取って買いを進めた。

・カリスマ投資家、逆張りに傾斜　昨年末、金融引き締め警戒下で　米ハイテク・中国関連買い
　ハイテク株は急ピッチな利上げで大幅に売られてきた。
　多くの機関投資家が運用指標として利用するS&P500種株価指数は22年10月に、
　ハイテク株の比率が高いナスダック総合指数は同年12月に直近の安値をつけた。
　23年に入るとインフレ率の伸びが減速して利上げ打ち止めへの期待が高まり、ハイテク株は上昇基調となった。
　テスラ株は年明けから1カ月半あまりで7割値上がりした。
　有力ファンドの保有開示では22年7～9月期まではIT関連を減らし、
　景気に左右されにくいディフェンシブ銘柄に資金を振り向ける動きが目立っていた。
　10-12月期にタイガー・グローバルやソロス・ファンドが下値拾いに動いていた可能性がある。

・カリスマ投資家、逆張りに傾斜　昨年末、金融引き締め警戒下で　米ハイテク・中国関連買い
　中国も大きな投資テーマになったようだ。
　08年の金融危機時に住宅バブル崩壊を予想した空売りで大きな利益を上げ、
　「世紀の空売り」で知られる著名投資家マイケル・バーリ氏が率いるサイオン・アセット・マネジメントは
　電子商取引（EC）大手であるアリババ集団や京東集団（JDドットコム）の米預託証券（ADR）に新規投資していた。

・カリスマ投資家、逆張りに傾斜　昨年末、金融引き締め警戒下で　米ハイテク・中国関連買い
　もっとも、ハイテクや中国に強気一辺倒ではない。
　ソロス・ファンドはナスダック100株価指数への連動を目指す
　ETF「インベスコQQQトラスト」のプットオプション（売る権利）を持っていた。
　プットは株安局面で利益が出る。
　市場に強弱感が入り交じるなか、攻めと同時に守りも固めるしたたかさが浮かび上がる。

・著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイは2022年の年間でエネルギー銘柄への投資を増やした。
　米証券取引委員会（SEC）に提出した保有銘柄リスト「フォーム13F」をもとに算出すると、
　同リスト掲載の時価総額全体に占めるエネルギー銘柄の比率は21年末時点の1％から22年末に14％へ急上昇した。
　22年1-3月期に新規投資した石油・ガス大手のオキシデンタル・ペトロリアム株は7～9月期まで買い増しを継続。
　発行済み株式数の20％を上回ったことから持ち分法適用会社とした。
　一方で金融株の保有比率は21年末の28%から22年末の24％へ低下。
　地銀大手USバンコープの株式数は年間で95％減、カストディー（資産管理）業務大手バンク・オブ・ニューヨーク・メロン株も65％減。
　半導体受託生産大手の台湾積体電路製造（TSMC）株には7-9月期に初めて投資し、9月末時点で保有額は41億ドル（約5500億円）あった。
　10-12月期には保有株式数の86%を手放した。

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・産経新聞社とFNN（フジニュースネットワーク）18、19両日、合同世論調査実施。
　岸田文雄内閣支持率は前回調査（1/21、22両日）比2.9ポイント増、40.6％で、不支持率は前回比5.5ポイント減、52.6％に。
　
。鶏卵の価格上昇と、供給不足が顕在化。
　高病原性鳥インフルエンザの感染拡大、養鶏の殺処分により供給量が大幅減少。
　企業や家計への負担が増している。

　

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2/18（土）【コロ朝テクニカルセミナー】～移動平均線分析の実践的活用方法～ （ダウンロード）
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2/25（土）高野恭壽氏＆岡本昌巳氏　大阪・新春の陣　2023（大阪・堺筋本町)
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※記事の後ろの記号は、◎（好材料大）〇（好材料）▲（悪材料）×（悪材料大）など。
ただし、好材料も目先買い物が強すぎるとか、織り込み済みの場合は寄り付き後売られたり、売り気配になる場合も。
同様に悪材料も同じような状況になる場合もございますので注意が必要です。

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第三者割当　

デリカフーズ　<3392> ［終値528円］527円　3/8　割当先　エア・ウォーター 　

立会外分売

フォーバル・リアルストレート　<> ［終値円］2/21　100円　100万株

公募・売り出し価格

アンビスHD　<7071> ［終値3530円］1000万株 受渡日3/14

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（今日の一言）

海外ＮＹ株式市場は、プレジテンツデーで休場。

欧州株式市場の主要3指数はまちまち。
域内国債利回りが約１０年ぶりの高水準近辺で推移した。
金融引き締めサイクルの短期化に対する期待が後退している。

20日の東京株式市場で日経平均（+0.07％）は2日ぶり反発。
東証株価指数（TOPIX）（+0.39％）も2日ぶり反発。

東証マザーズ（+0.12％）は2日ぶり反発、東証スタンダード市場指数（+0.66％）は2日ぶり反発、
東証グロース市場指数（+0.19％）は2日ぶり反発で終了。

東証プライム出来高は10億1308万株、売買代金は2兆2925億円。
東証プライム騰落数は値上がり1,310(71％)銘柄、値下がり467(25％)銘柄、変わらず60(3％)銘柄に。

東証スタンダード出来高は億2万0332株、売買代金は1115億円。
東証スタンダード騰落数は値上がり851(59％)銘柄、値下がり371(26％)銘柄、変わらず158(11％)銘柄に。

東証グロース出来高は1億8931万株、売買代金は1526億円。
東証グロース騰落数は値上がり288(56％)銘柄、値下がり197(38％)銘柄、変わらず25(4％)銘柄に。

東証プライム業種別ランキングでは26業種上昇、7業種下落に。
値上がり上位は、証券商品先物、パルプ・紙、その他金融業、ゴム製品、電気・ガス業、鉄鋼、繊維製品、・・・
値下がり上位は、海運業、鉱業、電気機器、精密機器、卸売業、非鉄金属、輸送用機器。

東証プライム値上がり上位は、佐鳥電機　<7420> ［現在1633円　+163円］横浜ゴム　<5101> ［現在2441円　+226円］
グリー　<3632> ［現在737円　+61円］IMAGICA　<6879> ［現在669円　+53円］

値下がり上位は、トレファク　<3093> ［現在2414円　-386円］バリューHR　<6078> ［現在1590円　-143円］
ギフティ　<4449> ［現在2566円　-161円］メンバーズ　<2130> ［現在1453円　-73円］

日経平均株価は2日ぶり小幅反発。
朝方は、前週末の米ハイテク株安が重しとなり、半導体関連株などに売りが先行し、
前場に2万7426円48銭（前週末比86円65銭安）まで下落。
一巡後は切り返し、いったん上げに転じた。

後場は前週末終値近辺でもみ合う場面が多く、大引けにかけてやや引き締まったが、値幅は28円にとどまり、動意に乏しかった。
小幅ながらも高値引けとなった。

マザーズ指数は、小反発。主力級銘柄が高安まちまち。

『相場の福の神』財産ネットの藤本誠之さんの
日刊ゲンダイのコラム『今週の爆騰株』
エージェント・インシュアランス・グループ　<5836> ［名証　終値659円］が載っておりました。
M&Aで急成長の損害保険代理店　初の上場企業の利便ン時に期待大

続きの個別銘柄等は【コロ朝プレミアム】に掲載済
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3/4（土）【コロ朝セミナー】2023年3月特別編　相場の福の神参上（東京・茅場町）　
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3/11(土)【コロ朝セミナー】馬渕治好氏　特別講演会（東京・茅場町）
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岡本さんの大阪セミナーが3月25日（土）にあります。
不思議と、岡本さんセミナーの前後は底値形成の傾向も高く、
特に大阪夏の陣はその傾向がより強く、今回の3月は初の春の大阪セミナーです。

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2023年2月18日（土）開催

『移動平均線分析の実践的な活用方法』上級編 Vol.2

移動平均線の傾きで株価トレンドを捉える

国内株の3つのねじれを徹底解説

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【コロ朝セミナー】岡本昌巳氏　高野恭壽氏 大阪・新春の陣　2023 （大阪・堺筋本町）　

2023年2月25日（土）13：30～16：00　開催（開場　13：10）

高野恭壽氏　大局観と王道銘柄　2023年展望

岡本昌巳氏　最も得意な2月のセミナー　お楽しみに。

みなさん友だち銘柄を解説

会場　大阪市中央区本町1-4-5

大阪産業創造館　5F　研修室　E

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ビデオ・ダウンロード（後払い可能）でもご覧いただけます。

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岡本昌巳さんと櫻井英明さん　アポロさんと石垣島投資ツアー2023

2023年6月30日（金）～7月2日（日）もしくは3日（月）

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ザラ場の「独り言」始めました。

売り3450万株、買い3550万株、差し引き100万株の買い越し

2022年　週末の【銘柄研究】検証（2022年9/11現在）

11/12　9/24　8/6（9227）マイクロ波化学
11/6　（6338）タカトリ　10/15（6526）ソシオネクスト
9/10（6521）オキサイド　8/27（7011）三菱重工　など注目

【コロ朝NEWS！！プレミアム】銘柄研究の検証

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特定の銘柄について投資勧誘を目的にしたものではありません。
本資料言及した銘柄や投資戦略は、投資に関するご経験や知識、
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